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経済学教育学会紀要『経済教育』第21号掲載機会費用概念の教育性に関する覚書東京都立国立高等学校 新 井 明 ２ 機会費用概念と主流派経済学考察をすすめる前提として，現在の経済学のなかで機会費用概念がどのように扱われてきたかおさらいしておくことからはじめたい。 周知のように，機会費用的な考え方そのものは，スミスの『諸国民の富』のなかのビーバーと鹿の交換や，リカードの比較生産費説のなかにすでに入っている。しかし，機会費用が経済学のなかに独立した概念として登場したのはオーストリア学派のヴィーザーからである。ヴィーザーの1884年刊の『経済価値の起源と主要法則』，1889年刊の『自然価値論』は，メンガーの主観的効用分析を生産費用の説明まで拡張し，機会費用概念の提唱の嚆矢となったとされている*(1)。その概念は，のちにオーストリア学派の費用概念として定着してゆく。 オーストリア学派の費用概念である機会費用がアメリカまで到達するには，ロンドンの地が重要な経由点になる。その場所はロンドン・スクール・オブ・エコノミックス（LSE）である。まず，LSEにオーストリー学派の後継者ハイエクが1931年に移る。また，LSEに勤務していたロビンズは，オーストリア学派との交流を深めていたが，そのなかで1932年に，経済学を希少性原理から定義したことで有名な『経済学の本質と意義』を出版する。同書の出版は，オーストリア学派がイギリスの経済学界と融合する直接のきっかけとなったとされている。このような広がりがある一方，同時にそれは，方法的個人主義，方法的主観主義，限界分析，効用の重視，機会費用，消費と生産の時間構造というマハーループが抽出したオーストリー学派の持つ６つの独自性が失なわれ，いわゆる新古典派経済学へとその特徴が溶解していったことを意味するのではないかということが指摘されている*(2)。 アメリカでは，ダヴェンポート，ナイトなどオーストリア学派流の費用理論の受容者が先駆的にはいたが，本格的にオーストリア学派がアメリカへ波及したのは，1932年，シュンペーターが渡米した以降のことである。その後，1936年にはハーバラーがハーバードで教鞭をとるようになる。遅れてミーゼスが1940年にジュネーブからニューヨークに移る。ハイエクは1931年いらいLSEにいたが，1950年にはシカゴ大学の社会思想委員会のメンバーとなりアメリカに移る。このように続々とアメリカにオーストリア学派の学者たちが渡るが，アメリカに渡ったオーストリア学派は，すぐにアメリカの経済学会に影響を与えたわけではない。それはサムエルソンが言う「疫病のような予期せぬ激しさで」ひろがったケインズ経済学の影響，すなわちマクロ経済学のアメリカへの移入による影響が障壁となっていたことが大きい。ケインズ経済学やその後形成されるアメリカの主流派経済学の前に，上記の特色を持つオーストリア学派は，シュンペーターがケインズの影で孤高を守ったように，また，ミーゼス，ハイエクが1970年代に「再発見」され，復活するまで，アメリカの経済学界のなかでは孤塁を守る以外になかった。その間に，サムエルソン流の経済学は，主流派経済学としてしっかりとアメリカ社会に根付いてゆく*(3)。 しかし，経済教育の面では，オーストリア学派の提唱した機会費用概念は，早くも1940年代末には橋頭堡を築くことに成功する。そのキーパーソンは，実は，オーストリア学派とは一線を画してアメリカの主流派経済学の総帥となっていたサムエルソンであろうと推定される。サムエルソンは経済学の訓練をアメリカで受け，留学体験を持たないが，彼が大学時代に学んだシカゴ大学には，先に触れた機会費用概念を受け入れていたF.ナイトがおり，大学院時代のハーバードには，ヨーロッパから渡ってきたシュンペーターとハーバラーが教鞭をとっている。そのなかで育ったサムエルソンのなかには，ロンドンの地で融合して成立したロビンス流の経済学がしっかりと根付いていたというべきであろう。 後に世界的なベストセラーとなり，経済学教科書の世界的標準となるサムエルソンの『経済学』の初版が発行されたのは1948年である。同書は，経済学の定義として希少性原理を明確にすると共に，「何を」「いかに」「だれのために」生産するかが経済の根本問題であるとして，希少性の法則，選択の必要性を冒頭に置いたテキストである。そのなかで，機会費用は，サムエルソンがラーナーやハーバラーから影響を受けたと自ら証言している，大砲とバターという生産可能性曲線のなかで当初から説明されている*(4)。この『経済学』の構成がアメリカの経済教育に大きな影響を与えたことは想像に難くない。その証拠には，現在のアメリカにおける大学レベルの入門用の標準教科書であるスティグリッツ，マンキューに至るまで，教科書には機会費用概念がきちんと載せられているからである*(5)。 さらにアメリカでは高校までの経済教育のなかに機会費用はしっかりと位置付けられている。その背景の一つには，一千万部を売ったと言うサムエルソンの『経済学』の普及による高校テキストへの影響が十分考えられる。しかしより重要なのは，JCEE（現NCEE）のbasic conceptのなかに機会費用が取り入れられたことが大きい。JCEEが経済教育において基本的な経済概念の抽出の必要に気づき，それを推進したのは1960年代に入ってからである。サムエルソンは現在まとめられているNCEEのスタンダードの前段階をなす，1961年のThe Task Force Reportの作成委員の一人となって，経済概念の抽出と体系化の作業の重要な担い手となったのである*(6)。おおよそ，この時期に大学レベルの経済学教育の制度化が進み，それが高等学校レベルの経済教育までに浸透してきているとすると，機会費用概念は60年代のアメリカ経済教育のなかで，大学だけでなく高等学校以下のレベルの学校でもしっかりと地位を確立していったことが推定されるのである。 |
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